「同じ職種なのに、なんでこんなに給料が違うんやろ？」
求人を見ていて、そう感じたことはありませんか？
例えば同じ電気工事士でも、月給30万円の会社もあれば40万円以上を提示する会社もあります。
同じ足場職人、配管工、型枠大工、内装工でも、会社によって日給や月給には大きな差があります。
さらに同じ会社の中でも、同じ年齢、同じくらいの経験年数なのに給与が違うことがあります。
では、この差はどこから生まれるのでしょうか。
単純に「給料が高い会社」「安い会社」というだけではありません。
職人の給与を決める要素を知っておくことは、自分自身の市場価値を考えるうえでも非常に重要です。
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「同じ職種＝同じ仕事」ではない
まず知っておきたいのが、求人票では同じ職種名でも、実際に求められている仕事内容が同じとは限らないということです。
例えば「電気工事士募集」と書かれていても、
先輩の指示を受けながら作業する人。
一人で一通り施工できる人。
図面を読んで作業できる人。
現場の段取りまでできる人。
職長として複数人をまとめられる人。
では、会社にとっての価値が違います。
つまり、単純に「電気工事士だからいくら」というわけではありません。
重要なのは、その職種で「何ができるのか」です。
同じ経験10年でも、できる仕事の範囲が違えば給与に差が出るのは自然なことなのです。
資格によって給与が変わる
建設業では、資格も評価に影響する大きな要素です。
国家資格、技能講習、特別教育、施工管理に関する資格など、職種によってさまざまな資格があります。
資格がなければ担当できない仕事もあります。
また、会社として必要な資格を持っている人材は、それだけで採用価値が高くなる場合があります。
資格手当を支給している会社であれば、資格を取得することで直接給与が上がることもあります。
ただし、
「資格を持っている＝必ず高給になる」
とは限りません。
資格に加えて、その知識を現場でどのように活かせるか。
実務経験とセットになって初めて、高く評価されるケースも多いでしょう。
「作業ができる」だけではない能力も評価される
職人の価値というと、どうしても施工技術だけを考えがちです。
しかし、経験を重ねるほど、それ以外の能力も重要になります。
例えば、
現場の段取りができる。
材料を拾える。
工程を考えられる。
他業種と調整できる。
元請けと打ち合わせできる。
安全管理ができる。
若手を教育できる。
現場全体をまとめられる。
こうした能力です。
会社からすると、一人で作業ができる職人も必要ですが、「現場そのものを任せられる人」はさらに貴重です。
職長やリーダーとして現場を任せられるようになれば、当然責任も大きくなります。
その分、給与にも差が生まれやすくなります。
職人として給料を上げたいのであれば、技術だけではなく、「自分に任せてもらえる仕事の範囲」を広げるという考え方も大切です。
同じスキルでも会社によって評価は違う
ここが非常に重要です。
まったく同じスキルを持っていたとしても、会社によって給与が変わることがあります。
なぜなら、会社ごとに「欲しい人材」が違うからです。
例えば職長が不足している会社なら、職長経験者を高く評価するでしょう。
若手社員が多い会社なら、後輩を教育できるベテラン職人を必要としているかもしれません。
特定の資格保有者が必要な会社なら、その資格を持っているだけで大きな強みになる場合もあります。
反対に、同じ能力を持つ職人がすでに十分いる会社では、それほど高く評価されない可能性もあります。
つまり、職人の価値は絶対的なものではありません。
「自分のスキルを、どの会社が必要としているか」
によって評価は変わるのです。
会社の利益構造によっても給料は変わる
給与差は、職人本人の能力だけで決まるわけではありません。
会社側の事情も大きく関係します。
同じ工事をしていても、
元請けに近い会社なのか。
何次請けなのか。
どれくらいの単価で仕事を受注しているのか。
利益率はどれくらいなのか。
固定費がどれくらいあるのか。
などによって、社員に還元できる金額は変わります。
会社が安定して利益を確保できていれば、給与や賞与、福利厚生などへ還元しやすくなります。
逆に、どれだけ腕のいい職人がいても、会社そのものの利益が少なければ給与を大きく上げることが難しい場合があります。
だからこそ、転職先を考えるときは提示された給与だけではなく、会社の仕事量や取引先、将来性なども確認しておきたいところです。
「給与が高い＝いい会社」とは限らない
ここで注意したいことがあります。
給与が高ければ、それだけで良い会社なのでしょうか。
必ずしもそうではありません。
月給は高いものの休日が少ない。
残業が多い。
出張が多い。
夜勤が多い。
仕事の責任が重い。
各種手当込みで高く見えている。
というケースもあります。
例えば月給40万円と35万円の会社があったとしても、年間休日や残業時間、賞与、手当などを含めれば、実際の条件差は想像ほど大きくないこともあります。
会社を比較するときは「月給○万円」という数字だけを見るのではなく、
年間でいくら稼げるのか。そして、そのためにどのような働き方が求められるのか。
まで確認することが大切です。
給料を上げたいなら「できること」を増やす
では、職人として給与を上げていくにはどうすればいいのでしょうか。
まず考えたいのは、自分のスキルです。
資格を取る。
一人でできる作業を増やす。
図面を読めるようになる。
段取りを覚える。
職長を経験する。
後輩を指導できるようになる。
元請けとの打ち合わせを任せてもらう。
こうした「できること」が増えれば、会社から見た価値も高まります。
そしてもう一つ重要なのが、そのスキルを正しく評価してくれる環境にいるかどうかです。
いくらできることが増えても、それが給与に反映されない会社もあります。
反対に、
「ここまでできれば○万円」
「この資格を取れば手当が付く」
「職長になれば給与が上がる」
という明確な評価制度を持つ会社もあります。
自分の努力がどのように評価されるのかを知っておくことも重要です。
自分の給料だけを見ていても適正価格は分からない
長く同じ会社にいると、
「自分の給料はこれくらい」
と思い込んでしまうことがあります。
しかし、それが高いのか安いのかは、比較しなければ分かりません。
同じ地域。
同じ職種。
同じ経験年数。
同じ資格。
同じくらいのスキル。
そうした人がどれくらいの給与で働いているのかを知ることで、初めて自分の現在地が見えてきます。
これは必ずしも「転職しましょう」という話ではありません。
今の会社の人間関係が良く、働きやすく、給与にも納得しているなら、その環境には大きな価値があります。
ただ、自分の市場価値を知らないまま働くのと、知ったうえで今の会社を選ぶのでは大きく違います。
給料の差には「理由」がある
同じ仕事なのに給料が違う。
その背景には、
経験、資格、技術、対応できる仕事の範囲、責任、教育力、会社が求める人材、利益構造、働き方など、さまざまな要素があります。
だからこそ、
「あいつの方が給料が高い」
「あの会社の方が日給が高い」
という数字だけを見るのではなく、
「なぜ、その金額なのか」
まで考えてみることが大切です。
そして、自分自身についても一度考えてみてください。
何ができるのか。
どんな資格があるのか。
どこまで現場を任せてもらえるのか。
どんな経験を積んできたのか。
これから何を身につければ、さらに価値が上がるのか。
職人の給料は、単なる経験年数だけで決まるものではありません。
「何年やってきたか」ではなく、「何ができるのか」。
これから職人として自分の価値を高めていくうえで、この視点はますます重要になっていくのではないでしょうか。
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